工学院大学、建築業界のDXを推進する「BIM×AI建築人材リスキリングプログラム」を2026年秋に開講

工学院大学が、建築業界で先端デジタル技術を実践的に活用できる人材育成を目指し、実務者向け講座「BIM×AI建築人材リスキリングプログラム」を2026年秋に開講します。

概要

工学院大学は、建築業界における先端デジタル技術の活用を推進するため、実務者向け講座「BIM×AI建築人材リスキリングプログラム」を2026年秋に開講します。このプログラムの開講にあたり、建築学部と情報学部が連携する「デジタル構築環境研究センター」(DigiBEセンター)を新設しました。

プログラム概要:建築実務におけるデジタル活用をテーマに、BIMモデリング、環境シミュレーション、生成AIを活用した設計支援などを体系的に学ぶ。

対象:建築分野を中心とした実務者の中堅層(概ね30代~40代)、および将来建築業界での活躍を目指す学生。

開講時期:2026年秋

教育体制:大学教員と建築設計の実務家教員が連携し、AI・BIMをはじめとするデジタル技術と建築実務を横断的に学ぶ環境を提供。

カリキュラム:全14回構成で、BIMおよびAIの基礎から実務応用までを段階的に学習。

受講料、申込詳細:2026年7月下旬に大学HPに掲載予定。

建築業界におけるデジタル技術活用の現状と課題

現在、建築業界ではBIM(Building Information Modeling)をはじめとするデジタル技術を活用できる実践的な人材が不足していることが喫緊の課題となっています。BIMやAI、デジタル技術の導入は急速に進んでいますが、設計図面や施工条件、法規・規格などの膨大なデータを俯瞰し、横断的に活用できる人材や機会は限られています。情報やノウハウが個人のスキルに依存し、組織や仕組みとして定着できていないという問題も生じています。

工学院大学の建築学部では、BIMモデル構築、日照シミュレーション、面積算定など、実務に近いプロセスでのBIM活用を進めてきました。DigiBEセンターでは、こうした建築学部が持つ実務データと、情報学部によるデータ分析手法を組み合わせることで、高度な実務家スキルを養成し、建築業界の課題解決を目指します。

デジタル構築環境研究センター(DigiBEセンター)の役割

新設されたDigiBEセンターは、建築学部と情報学部の知見を結集し、建築業界のDXを推進する役割を担います。センターの主な特長は以下の2点です。

1.高度実務者養成、リスキリング(社会人・学生向け):建築・不動産・建設分野の実務者を対象に、働きながら受講可能なリスキリングプログラムを提供します。また、将来の建築業界での活躍を目指す学生にも、建築実務への理解を深める機会を提供します。

2.分野横断型研究(建築学部×情報学部、企業):建築学部、情報学部の研究者だけでなく、実務の専門家も招聘し、建築業界の課題解決に直結する先端事例研究と応用展開を推進します。BIM×AIを基軸とした研究を通じて、成果を教育プログラムや学部・大学院教育に活かしていきます。

「BIM×AI建築人材リスキリングプログラム」の詳細

2026年秋に開講される「BIM×AI建築人材リスキリングプログラム」は、建築実務におけるデジタル活用をテーマに、BIMモデリング、環境シミュレーション、生成AIを活用した設計支援などを体系的に学びます。対象は建築分野を中心とした実務者の中堅層(概ね30代~40代)を想定しています。

本プログラムは、建築分野と情報分野の知見を融合した教育体制のもと、大学教員と建築設計の第一線で活躍してきた実務家教員が連携して実施します。センター長は岩村 雅人教授(建築学部)、副センター長は田中 久弥教授(情報学部)が務めます。また、(株)日建設計の吉田 哲特任教授や(株)日本設計の尾門 智志特任准教授をはじめ、建築・設計・DX分野で豊富な実務経験を持つ講師陣が参画し、設計・施工の現場に即した実践的な教育を提供します。

カリキュラムは全14回構成で、オンデマンド形式にて、BIMおよびAIの基礎から実務応用までを段階的に学ぶことができます。

● 基礎編(第1回~第6回):BIM・AIの基礎、国内外の動向、国際規格・ガイドラインなど。

● 応用編(第7回~第13回):設計業務におけるAI活用、設計・構造・設備・施工の連携、法規対応、XR・点群・画像認識などの先端技術。

● 総括(第14回):講座の振り返り。

※カリキュラム内容は変更となる場合があります。

まとめ

工学院大学は、2026年秋に実務者向け「BIM×AI建築人材リスキリングプログラム」を開講し、建築業界のDX推進を担う人材育成を強化します。新設の「デジタル構築環境研究センター」を中心に、建築学部と情報学部の専門知識を融合させ、実践的な教育と研究を通じて、建築業界のデジタル技術活用を促進していきます。

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